ケーブルネットワーク事業委員会では、ケーブルシステム関連機器の市場動向に関する調査研究を行っております。この度、平成27年度の調査結果を取りまとめましたので、下記に概要をご紹介いたします。
また、本調査結果に関する詳細データを頒布しています。ご購入についてはこちらにお問い合わせ下さい。

【調査概要】
ケーブルネットワーク事業委員会のケーブルネットワーク市場動向専門委員会で、平成27年度（平成27年4月〜平成28年3月）のケーブルテレビ関連機器の統計調査を取りまとめた。
（１）調査の目的
ケーブルテレビ関連機器の市場調査を行い、市場規模、市場動向を把握する目的で実施した。
（２）調査対象
平成27年度の当委員会参加各社の調査対象機器の出荷台数（式数）、売上額の調査を行った。
＜参加会社（50 音順）＞
NEC マグナスコミュニケーションズ、サン電子、シンクレイヤ、住友電気工業、
DXアンテナ、東芝コンシューママーケティング、日本アンテナ、
パイオニア、パナソニック、日立国際八木ソリューションズ、ヒューマックスジャパン、
富士通ネットワークソリューションズ、古河電気工業、ホーチキ、マスプロ電工、
ミツミ電機、ミハル通信
【調査結果：市場全体】
平成27年度の総売上額は496.9億円（前年度比100.5％）となり、平成26年度に続き上昇したが、売上額では約2.3億円の微増であった。
設備区分別の売上額を前年度比で比較すると、端末系は103.3%となり、増加基調にあるが、センター系は84.8%となり前年度に続き大きく下落した。一方、伝送系は106.1%となり増加に転じたが、売上額では、わずか2.0億円の増加であった。