技術戦略部会
平成25年度 先端電子材料・デバイス技術フォーラム ~IT・エレクトロニクスが支える将来~
一般社団法人 電子情報技術産業協会(JEITA)では、「電子材料・デバイス技術専門委員会」を設置し、IT・エレクトロニクス産業の今後の発展にとって重要な電子材料・デバイス技術の動向調査を行っています。このたび「先端電子材料・デバイス技術フォーラム」を開催し、平成23年度から2年間に実施しましたポストSiスケーリング材料・デバイス技術、および次世代環境発電・蓄電技術の各分科会の活動を紹介するとともに、IT・エレクトロニクス産業が支える将来と題し、未来を創る先端技術の最新動向を、柴田直氏(応用物理学会)、板垣一美氏(EnOceanアライアンス)、そして栗田泰市郎氏(日本放送協会)の3名の方をお招きして、ご専門分野について、またご研究内容等についてご紹介いただくこととしております。この機会に関係者の皆様にご参加を頂き、各社のビジネスにおける飛躍の契機に役立てて頂ければ幸いです。
【日 時】 平成25年7月23日(火) 13:15~16:50
【場 所】 一般社団法人 電子情報技術産業協会 401-403会議室
〒100-0004 東京都千代田区大手町1-1-3 大手センタービル4階
【主 催】 一般社団法人 電子情報技術産業協会
【企 画】 電子材料・デバイス技術専門委員会
【申込期限】 平成25年7月16日(火)必着 80名
(定員になり次第、締め切らせていただきます。)
【参 加 費】 3,000円(会 員) 7,000円(非会員)
※JEITA会員になることを検討中の非会員は、会員扱いとさせていただきます。
後日担当部門から会員手続きのご連絡をさせていただきます。
【申込要領】 参加申込書に必要事項をご記入の上、下記の「申込先」宛てにメール(またはFAX)
等でお申込み下さい。
登録完了時には、ご登録E-mailアドレスへ確認メールをお送り致します。
また、ご登録のご住所宛てに「受講票」と「請求書」をお送り致します。
【申 込 先】 E-mail:tsc4@jeita.or.jp FAX:03-5218-1078(知的基盤部 )
【問合せ先】 〒100-0004 東京都千代田区大手町1-1-3
一般社団法人 電子情報技術産業協会 知的基盤部 技術戦略グループ
TEL 03-5218-1059 FAX 03-5218-1078
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◆プログラム◆
司会 金丸 正剛 電子材料・デバイス技術専門委員会幹事 〔(独)産業技術総合研究所〕
■第1部 技術フォーラム
13:15~13:20 開催の挨拶
原 直紀
電子材料・デバイス技術専門委員会委員長〔(株)富士通研究所〕
13:20~14:00 『ノイマン型MPUを超える新アーキテクチャ・システムのためのデバイス・回路技術』
柴田 直 氏
公益社団法人 応用物理学会 JJAP/APEX専任編集長
(東北大学 国際集積エレクトロニクス研究開発センター特任教授、
JAXA 宇宙科学研究所 客員教授)
ナノサイズに微細化の進むシリコンデバイス。リーク電流・特性バラツキ等
の困難を乗り越え、その限りない可能性を引き出すには、システムのアーキ
テクチャ、アルゴリズムから見直すアプローチが必須である。デバイス物理
に基づく、新たなコンピューティングパラダイムについて述べる。
14:00~14:40 『エネルギーハーベスティング無線スイッチ&センサーシステムの概要と
導入アプリケーションの状況』
板垣 一美 氏
EnOcean アライアンス アジア地区担当副会長
EnOceanエネルギーハーベスティング無線スイッチ&センサーシステムと
開発環境について簡単に復習させて頂いた後、今回は主に最新の応用製品
とアプリケーション及び導入事例について紹介する。
14:40~15:20 『8K超高精細映像による次世代のテレビ放送 ~スーパーハイビジョン~』
栗田 泰市郎 氏
日本放送協会(NHK)放送技術研究所
スーパーハイビジョンは、8K 画素の超高精細映像と22.2ch 音響により、
まさにその場にいる ような高い臨場感を実現できる次世代のテレビ放送
である。現在、2016 年に実用化試験放送を開始できないか検討中である。
スーパーハイビジョンの概要と状況について紹介する。
~休 憩 ~
■第2部 電子材料・デバイス技術専門委員会活動報告
15:30~16:10 『ポストSiスケーリング材料・デバイス技術動向』
高木 信一 氏
ポストSiスケーリング材料・デバイス技術分科会委員長
〔東京大学大学院工学系研究科 教授〕
16:10~16:50 『次世代環境発電・蓄電技術動向』
谷内 利明 氏
次世代環境発電・蓄電技術分科会委員長
〔東京理科大学大学院工学研究科電気工学専攻 教授〕
※ プログラムの内容につきましては、変更となる場合もありますので予めご承知おき下さい。
(委員会名称及び委員会での役割は、基本的に平成24年度のものとなります。)
以上