社団法人　電子情報技術産業協会（会長・森下 洋一）では、サーバ・WS事業委員会（委員長・牧野 友明）を設置して、メインフレームコンピュータに関する市場動向の実態を把握するため、メインフレームコンピュータメーカの対象機種を登録し、その出荷状況を調査しているが、このたび平成１３年度の出荷実績をまとめた。

　台数は小型から中型へのシフト傾向が見られ、6%増の結果となった。台数は伸びたものの金額は、単価減により、5%減の結果となった。

　国内全体の出荷実績は、金額ベースで5%減の4,745億円、台数ベースで6%増の1,574台となった。
　価格帯別にみると、大型クラス（2億5千万円以上）では金額ベースで5%減の3,419億円、台数ベースで5%増の477台となった。
　中型クラス（4千万円以上2億5千万円未満）では金額ベースで19%増の1,233億円、台数ベースで40%増の866台となった。
　小型クラス（４千万円未満）では金額ベースで75%減の93億円、台数ベースで44%減の231台となった。

　出荷実績を産業別にみると、国家公務および政府関係機関が前年度に比べ金額ベースで12%増の1,364億円、台数ベースでは1%減の322台となった。
　地方公務は、金額で6%減の531億円、台数で16%増の207台、第一次産業は金額で23%減の7億円、台数で60%増の8台、製造業は金額で22%増の742億円、台数で12%増の399台、販売業は、金額で6%減の200億円、台数で12%増の192台、金融関係は、金額で26%減の1,043億円、台数で17％減の172台、サービス関係は、金額で12%減の765億円、台数で横ばいの209台、病院・学校等は金額で34%減の30億円、台数で83%増の42台となった。
　産業別における金額ランキングは１位「国家公務および政府関係機関」、２位「金融関係」、３位「サービス関係」、４位「製造業」、５位「地方公務」、６位「販売業」、７位「その他」、８位「病院・学校等」、９位「第一次産業」となり、「国家公務および政府関係機関」と「金融関係」の順位が入れ替わっている。

　メインフレームは、年率10%程度の減少傾向は続くものの、高度の信頼性を要求される社会インフラとして今後も根強い需要が見込まれる。平成13年度は、下期の健闘により一時的に下げ止まったが、平成14年度は13年度の反動により、台数で-10%、金額で-15%と予測する。