ケーブルテレビ関連機器統計調査報告 平成29年度版

ケーブルネットワーク事業委員会では、ケーブルシステム関連機器の市場動向に関する調査を行っております。この度、平成28年度の調査結果をまとめましたので、概要をご紹介いたします。
なお、本調査結果に関する詳細データを頒布しております。ご購入についてはこちらにお問い合わせください。

【調査概要】
ケーブルネットワーク事業委員会のケーブルネットワーク市場動向専門委員会で、平成28年度（平成28年4月〜平成29年3月）のケーブルテレビ関連機器の統計調査をまとめた。

（１）調査の目的
ケーブルテレビ関連機器の市場調査を行い、市場規模、市場動向を把握する目的で実施した。

（２）調査対象
以下参加各社の調査対象機器の出荷台数（式数）、売上額の調査を行った。
＜参加会社（50 音順）＞
NECマグナスコミュニケーションズ、サン電子、シンクレイヤ、住友電気工業、DXアンテナ、
テクニカラー・パイオニア・ジャパン、東芝コンシューママーケティング、日本アンテナ、
パナソニック システムソリューションズ ジャパン、ヒューマックスジャパン、
富士通ネットワークソリューションズ、古河電気工業、ホーチキ、マスプロ電工、ミハル通信

【調査結果：市場全体】
平成28年度の売上額は424.0億円（前年度比85.3%）となり、平成27年度までの上昇基調から反転し、売上額では約72.9億円の大幅減となった。
設備区分別の売上額を前年度比で比較すると、端末系は82.8%、伝送系は81.7%と大幅な減少となり、売上額では、それぞれ68.0億円と6.3億円の減少となった。昨年、大幅減少となったセンター系は、102.0%の微増となったが、売上額ではわずか1.4億円の増加であり、端末系の大きな減少分を補えなかった。