平成27年度版　ケーブルテレビ関連機器統計調査報告

【調査概要】
ケーブルネットワーク事業委員会のケーブルネットワーク市場動向専門委員会で、平成26年度（平成26年4月〜平成27年3月）のケーブルテレビ関連機器の統計調査を取りまとめた。
（１）調査の目的
ケーブルテレビ関連機器の市場調査を行い、市場規模、市場動向を把握する目的で実施した。
（２）調査対象
平成26年度の当委員会参加各社の調査対象機器の出荷台数（式数）、売上額の調査を行った。
＜参加会社（50 音順）＞
NEC マグナスコミュニケーションズ、サン電子、シンクレイヤ、住友電気工業、
DXアンテナ、東芝コンシューママーケティング、日本アンテナ、
パイオニア、パナソニック、ヒューマックスジャパン、富士通ネットワークソリューションズ、
古河電気工業、ホーチキ、マスプロ電工、ミツミ電機、ミハル通信
【調査結果：市場全体】
平成26年度の総売上額は494.6億円（前年度比104.5％）となり、平成25年度に続き、上昇基調に転じている。しかしながら、平成22年度以前と比較すると、半分程度の総売上額であり、低迷したままである。
設備区分別の売上額を前年度比で比較すると、端末系は119.0%となり、堅調に推移したが、センター系は73.9%、伝送系は74.7%となり、共に大きく落ち込んだ。