ケーブルテレビ関連機器統計調査報告 2019年度版
ケーブルネットワーク事業委員会では、ケーブルシステム関連機器の市場動向に関する調査を行っております。この度、2019年度調査結果をまとめましたので、概要をご紹介いたします。
なお、本調査結果に関する詳細データを頒布しております。ご購入についてはこちらにお問い合わせください。
【調査概要】
ケーブルネットワーク事業委員会のケーブルネットワーク市場動向専門委員会で、2018年度（2018年4月〜2019年3月）のケーブルテレビ関連機器の統計調査をまとめた。
（１）調査の目的
ケーブルテレビ関連機器の市場調査を行い、市場規模、市場動向を把握する目的で実施した。
（２）調査対象
以下参加各社の調査対象機器の出荷台数（式数）、売上額の調査を行った。
＜参加会社（50 音順）＞
NECマグナスコミュニケーションズ、サン電子、シンクレイヤ、住友電気工業、ソリッド、DXアンテナ、テクニカラージャパン、日本アンテナ、パナソニック システムソリューションズ ジャパン、ヒューマックスジャパン、富士通ネットワークソリューションズ、古河電気工業、ホーチキ、マスプロ電工、ミハル通信
【調査結果：市場全体】
2018年度の売上額は500.7億円（前年度比126.2%）と、2年ぶりに増加に転じ、金額では昨年に比べ103.8億円の売上増となった。最も落ち込みの多かった2012年度以降では、最大の売上額となり、これは新4K8K衛星放送開始に伴う投資と考えられる。ただし、過去最大の売上額であった2010年度（1,078億円）と比較すると、未だその半分にも満たない。
端末系は、2割に満たない増加であったが、売上額構成比は全体の70%と大きいため、金額では55.7億円の増加となり総合計の増加に大きく貢献した。
