ケーブルテレビ関連機器統計調査報告 2020年度版
ケーブルネットワーク事業委員会では、ケーブルシステム関連機器の市場動向に関する調査を行っております。この度、2019年度調査結果をまとめましたので、概要をご紹介いたします。
なお、本調査結果に関する詳細データを頒布しております。ご購入についてはこちらにお問い合わせください。
【調査概要】
ケーブルネットワーク事業委員会のケーブルネットワーク市場動向専門委員会で、2019年度（2019年4月〜2020年3月）のケーブルテレビ関連機器の統計調査をまとめた。
（１）調査の目的
ケーブルテレビ関連機器の市場調査を行い、市場規模、市場動向を把握する目的で実施した。
（２）調査対象
以下参加各社の調査対象機器の出荷台数（式数）、売上額の調査を行った。
＜参加会社（50 音順）＞
NECマグナスコミュニケーションズ、サン電子、ジャパンケーブルキャスト、ジュピターテレコム、シンクレイヤ、住友電気工業、ソリッド、DXアンテナ、テクニカラージャパン、日本アンテナ、パナソニックシステムソリューションズ ジャパン、ヒューマックスジャパン、富士通ネットワークソリューションズ、古河電気工業、ホーチキ、マスプロ電工、ミハル通信
【調査結果：市場全体】
2019年度の売上額は474.2億円（前年度比94.7%）と、昨年から小幅減少に転じ、金額では昨年に比べ26.5億円の売上減となった。2018年度は、3つのいずれの設備区分も売上額が増加したのに対し、2019年度は、いずれの設備も減少となった（表2.1-1、図2.1-1）。
売上額減少の主要因は、端末系の売上額減少である。金額ベースでは、セットトップボックス（以下、「STB」という。）は198.8億円から149.9億円（前年度比75.4%）に減少している。
なお、STBについては、本統計調査に不参加のメーカーもあり、一部数値として含まれていないものがある。
