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ケーブルテレビ関連機器統計調査報告 2020年度版

ケーブルテレビ関連機器統計調査報告 2020年度版


ケーブルネットワーク事業委員会では、ケーブルシステム関連機器の市場動向に関する調査を行っております。この度、2019年度調査結果をまとめましたので、概要をご紹介いたします。
なお、本調査結果に関する詳細データを頒布しております。ご購入についてはこちらにお問い合わせください。
【調査概要】
ケーブルネットワーク事業委員会のケーブルネットワーク市場動向専門委員会で、2019年度(2019年4月〜2020年3月)のケーブルテレビ関連機器の統計調査をまとめた。

(1)調査の目的
ケーブルテレビ関連機器の市場調査を行い、市場規模、市場動向を把握する目的で実施した。

(2)調査対象
以下参加各社の調査対象機器の出荷台数(式数)、売上額の調査を行った。
<参加会社(50 音順)>
NECマグナスコミュニケーションズ、サン電子、ジャパンケーブルキャスト、ジュピターテレコム、シンクレイヤ、住友電気工業、ソリッド、DXアンテナ、テクニカラージャパン、日本アンテナ、パナソニックシステムソリューションズ ジャパン、ヒューマックスジャパン、富士通ネットワークソリューションズ、古河電気工業、ホーチキ、マスプロ電工、ミハル通信

【調査結果:市場全体】
 2019年度の売上額は474.2億円(前年度比94.7%)と、昨年から小幅減少に転じ、金額では昨年に比べ26.5億円の売上減となった。2018年度は、3つのいずれの設備区分も売上額が増加したのに対し、2019年度は、いずれの設備も減少となった(表2.1-1、図2.1-1)。
売上額減少の主要因は、端末系の売上額減少である。金額ベースでは、セットトップボックス(以下、「STB」という。)は198.8億円から149.9億円(前年度比75.4%)に減少している。
なお、STBについては、本統計調査に不参加のメーカーもあり、一部数値として含まれていないものがある。


過去のデータ


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