ケーブルネットワーク事業委員会からのお知らせ
- 2022/07/142022年度版ケーブルテレビハンドブックを発行しました
- 2021/10/11ケーブルテレビ関連機器統計調査報告 2021年度版
- 2021/06/102021年度版ケーブルテレビハンドブックを発行しました
- 2020/11/01ケーブルテレビ関連機器統計調査報告 2020年度版
- 2020/06/122020年度版ケーブルテレビハンドブックを発行しました
- 2019/11/01ケーブルテレビ関連機器統計調査報告 2019年度版
- 2019/07/082019年度版ケーブルテレビハンドブックを発行しました
- 2018/10/11ケーブルテレビ関連機器統計調査報告 平成30年度版をまとめました
- 2018/08/082018年度版ケーブルテレビハンドブックを発行しました
- 2017/09/06ケーブルテレビ関連機器統計調査報告 平成29年度版をまとめました
- 2017/08/312017年度版ケーブルテレビハンドブックを発行しました
目的
ケーブルテレビ及びケーブルネットワークに関連する機器・システムの諸問題について検討,対処するとともに、関連する放送/サービス事業者等との連携,協力を図るなどして、ケーブルシステムの普及・啓蒙に努める。また、今後のケーブルシステムのデジタルネットワーク化による新たなサービス事業等に関する動向,ビジョン等について調査研究し、当該産業の発展に寄与する。
対象品目
センター系: フルサービスセンター設備,光送信機,アナログ変調器,チャンネルプロパーアンプ など伝 送 系: 幹線増幅器,幹線分岐増幅器,分岐増幅器,延長増幅器,光送受信器,光同軸分岐増幅器 など
端 末 系: ケーブルテレビ用セットトップボックス,ターミナル,ケーブルモデム,ケーブルテレビ電話,デジタル信号対応ホームターミナル,集合住宅向け双方向棟内増幅器,個別住宅向け双方向棟内増幅器 など
構成会社
7社JCOM株式会社
ジャパンケーブルキャスト株式会社
シンクレイヤ株式会社
パナソニック コネクト株式会社
株式会社ヒューマックスジャパン
富士通ネットワークソリューションズ株式会社
古河電気工業株式会社
客員
日本放送協会
事業概要
- ケーブルシステム関連機器の市場動向に関する調査研究 など
- 次世代ケーブルシステム事業に関する調査研究 など
- ケーブルシステムに関する海外動向(事業,市場,技術など)調査 など
- ケーブルシステムに関する標準化活動への支援・協力 など
- 関係官庁,関連団体,放送/サービス事業者等への対応・協力 など
- その他
下部組織
・ケーブルネットワーク標準化専門委員会・ケーブルネットワーク海外市場調査WG
・ケーブルテレビ統計調査タスクグループ