ケーブルテレビ関連機器統計調査報告 2021年度版

ケーブルネットワーク事業委員会では、ケーブルシステム関連機器の市場動向に関する調査を行っております。この度、2020年度調査結果をまとめましたので、概要をご紹介いたします。

【調査概要】
ケーブルネットワーク事業委員会のケーブルネットワーク市場動向専門委員会で、2020年度（2020年4月〜2021年3月）のケーブルテレビ関連機器の統計調査をまとめた。

（１）調査の目的
ケーブルテレビ関連機器の市場調査を行い、市場規模、市場動向を把握する目的で実施した。

（２）調査対象
以下参加各社の調査対象機器の出荷台数（式数）、売上額の調査を行った。
＜参加会社（50 音順）＞
NECマグナスコミュニケーションズ、サン電子、ジャパンケーブルキャスト、ＪＣＯＭ、シンクレイヤ、住友電気工業、ソリッド、DXアンテナ、テクニカラージャパン、日本アンテナ、パナソニックシステムソリューションズ ジャパン、ヒューマックスジャパン、富士通ネットワークソリューションズ、古河電気工業、ホーチキ、マスプロ電工、ミハル通信

【調査結果：市場全体】
　2020年度の総売上額は320.2億円（前年度比67.5%）と、昨年から大幅減少となり、金額ベースでは154.0億円減の大幅な売上減となった。2020年度は、2019年度に引き続き、3つの設備区分全てにおいて売上額が減少したが、いずれの設備も前年度比において90%を切る大幅な減少となった。
　総売上額減少の主要因は、端末系、特にセットトップボックス（以下、「STB」という。）の売上額減少である。STBの売上額は2019年度の149.9億円から70.1億円（前年度比46.8%）となり、前年度の半分にも満たない売上額に下落した。

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