ケーブルテレビ関連機器統計調査報告 2022年度版

ケーブルネットワーク事業委員会では、ケーブルシステム関連機器の市場動向に関する調査を行っております。この度、2021年度調査結果をまとめましたので、概要をご紹介いたします。

【調査概要】
ケーブルネットワーク事業委員会のケーブルネットワーク市場動向専門委員会で、2021年度（2021年4月〜2022年3月）のケーブルテレビ関連機器の統計調査をまとめた。

（１）調査の目的
ケーブルテレビ関連機器の市場調査を行い、市場規模、市場動向を把握する目的で実施した。

（２）調査対象
以下参加各社の調査対象機器の出荷台数（式数）、売上額の調査を行った。
＜参加会社（50 音順）＞
NECマグナスコミュニケーションズ、サン電子、シンクレイヤ、住友電気工業、ソリッド、DXアンテナ、テクニカラージャパン、日本アンテナ、パナソニックコネクト、ヒューマックスジャパン、富士通ネットワークソリューションズ、古河電気工業、ホーチキ、マスプロ電工、ミハル通信

【調査結果：市場全体】
　2019年度、2020年度と連続して減少してきた総売上額は、2021年度においては、372.9億円（前年度比116.5%）と、前年度から反転・増加となり、金額ベースでは52.7億円の売上増となった
　総売上額増加の主要因は、端末系、特にSTB売上額の大幅増加によるものである。センター系が小幅増、伝送系が大幅減となるなかで、2021年度の端末系の売上額は、251.6億円（前年度比128.5%）と大幅に増加した。端末系売上の前年度比は130%程度であったが、他の設備よりも売上額の構成比が大きく、2021年度の総売上額増加に大きく貢献した。

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