ケーブルテレビ関連機器統計調査報告 2023年度版

ケーブルネットワーク事業委員会では、ケーブルシステム関連機器の市場動向に関する調査を行っております。この度、2022年度調査結果をまとめましたので、概要をご紹介いたします。

【調査概要】
ケーブルネットワーク事業委員会のケーブルネットワーク市場動向専門委員会で、2022年度（2022年4月〜2023年3月）のケーブルテレビ関連機器の統計調査をまとめた。

（１）調査の目的
ケーブルテレビ関連機器の市場調査を行い、市場規模、市場動向を把握する目的で実施した。

（２）調査対象
以下参加各社の調査対象機器の出荷台数（式数）、売上額の調査を行った。
＜参加会社（50 音順）＞
NECマグナスコミュニケーションズ、サン電子、シンクレイヤ、住友電気工業、ソリッド、DXアンテナ、テクニカラージャパン、日本アンテナ、パナソニックコネクト、富士通ネットワークソリューションズ、古河電気工業、ホーチキ、マスプロ電工、ミハル通信

【調査結果：市場全体】
　2022年度においては、全ての設備区分において売上額が減少し、総売上額は353.9億円（前年度比94.9%）の小幅減となり、昨年度の売上額増の勢いは続かなかった。2018年度以降、総売上額は下降トレンドが継続している。金額ベースでは、2022年度は、2021年度の52.7億円増から反転し、19.0億円の減少となった

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