電子材料・デバイス技術専門委員会

INFORMATION

  • 2021年06月03日エネマネ 東京大学 高宮 真先生ご講演「IoTとAIを内包しデジタル化したパワーエレクトロニクス2.0」
  • 2021年01月14日エネマネ 日立金属株式会社様よりご講演「パワエレ用軟磁性材料ご紹介(アモルファス、ナノ結晶、フェライト)」
  • 2021年01月13日シーンオリエンテッド Dr. Wei-Chung Lo(ITRI)「Next Wave of Semiconductor in Taiwan:AI on Chip and Heterogeneous Integration」
  • 2020年12月22日イメージング PGV株式会社 松原 秀樹 様ご講演「パッチ式脳波計と脳波AIでブレインテックの未来を創造する」
  • 2020年12月22日イメージング 京都大学 岡田 知久先生ご講演「ヒト用7T-MRI装置による脳の構造と機能のイメージング」


電子材料・デバイス技術専門委員会 〜活動概要〜

電子機器・システムの基礎技術分野の1つとして、電子材料・デバイスは電子工業の発展に不可欠となっている。また、高機能・高集積化、新機能デバイスなど技術革新、進展が著しく、新しい電子材料・デバイスの研究開発を促進することが重要となっている。

電子材料・デバイス技術専門委員会では、これらの電子材料・デバイスの関連技術について内外の研究開発動向の調査研究を実施し、今後の研究開発の方向づけを行うとともに、研究開発促進のための施策やプロジェクト創設への提言を行うことを目的とする。

また、調査活動の事業成果を報告書に取りまとめ、関連委員会に配布、報告するとともに、委員会活動の成果を関係者に有効に活用いただけるよう公開の報告会を開催する。


事業計画

電子材料・デバイスは、電子機器およびシステムの基盤技術であり、IoT社会の広がりと合わせて拡大する世界市場とともに、年々重要になってきている。高機能・高集積化、新機能デバイスに対する技術革新と進展は著しく、またサプライチェーンおよび産業構造は目まぐるしく変わる状況にある。

このため、現状および先端の電子材料・デバイス技術動向を把握し、国内技術を有利にかつグローバルサプライチェーンに組み込むことが重要になっている。本委員会では、したがって、電子材料・デバイスの関連技術について内外の研究開発動向の調査研究を実施し、今後の研究開発の方向づけを行うとともに、研究開発促進のための施策や提言を行う。
また、電子材料・デバイス産業に従事する企業は非常に多く、当委員会の施策および提言の理解を深めるために公開形式の講演会「先端電子材料・デバイス技術フォーラム(電子材料・デバイス技術専門委員会調査報告)」を開催し、調査研究活動の紹介や最新情報を
広く発信する。

実施方法としては、電子材料・デバイス技術専門委員会傘下に、各調査事項に応じた5つの分科会を設けて調査を行う。


参加負担金

350,000円(年間会費・消費税別)

負担金は参加する分科会の数によらず、1社あたり350,000円(消費税別)とします。なお、各分科会に参加するには、電子材料・デバイス技術専門委員会への登録が必要となります。


組織図

組織図

委員会参加MEMBER

  • シャープ(株)
  • ソニーセミコンダクタソリューションズ(株)
  • 太陽誘電(株)
  • (株)東芝
  • 日本電気(株)
  • パナソニック(株)
  • (株)日立製作所
  • 富士通(株)
  • 三菱電機(株)
  • (株)村田製作所
  • (株)リコー


PAGE TOP